産業医との面談とは？何を話す・会社にどこまで伝わる？断れる？受ける前の準備と主治医との違いを精神科医が解説
産業医との面談（産業医面談）とは、会社が選任した産業医が働く方の健康状態や勤務の状況をうかがい、健康を保ちながら働き続けるために必要な配慮（就業上の措置）を、医学的な立場から検討するための面談です。病気の治療を行う場でも、仕事ぶりを評価する場でもありません。
「何を聞かれるのか」「上司に伝わらないか」「断ってもいいのか」——面談の案内を受けて、不安を感じる方は少なくありません。この記事では、産業医面談の目的や話す内容、会社への伝わり方、準備、主治医との違いについて、亀戸のひびきメンタルクリニックの精神科医（日本医師会認定産業医）の監修のもと解説します。
はじめにお伝えしたいこと 産業医面談の案内が届いたからといって、「問題のある社員だと思われた」ということではありません。面談は、働く方の健康を守るために法律で設けられた仕組みのひとつです。緊張するのは自然なことですので、まずは「どんな場なのか」を知るところから始めてみてください。
この記事でわかること
- 産業医面談の目的と法律上の位置づけ
- 面談が行われる主なケースと、よく聞かれること
- 話した内容が会社にどこまで伝わるか、不利な扱いや断れるかどうか
- 面談の流れ・所要時間と、事前に準備しておくとよいこと
- 産業医と主治医の違いと、医療機関への相談を考える目安
産業医との面談とは？何のために行われる？
産業医面談は、働く方が健康を保ちながら働き続けられるよう、就業上の配慮を医師の立場から検討する場です。
労働安全衛生法第13条などにより、常時50人以上の労働者を使用する事業場では、事業者に産業医の選任が義務づけられています。労働安全衛生規則第14条や厚生労働省のパンフレット「産業医について」では、産業医の職務として、健康診断の結果に基づく意見、長時間労働者や高ストレス者への面接指導、作業環境の確認、健康相談などが示されています。
面談の目的は、病名をつけたり治療を行ったりすることではなく、「今の働き方で健康上の問題はないか」「業務の調整などの配慮が必要か」を検討することです。産業医は、医師として働く方と会社の間に立ち、意見を述べる役割を担っています。
産業医面談はどんなときに行われる？
主に長時間労働やストレスチェックでの高ストレス判定、健康診断の結果、休職・復職の判断、ご本人の相談の際に行われます。
| 主なケース | 内容 | 主な根拠 |
|---|---|---|
| 長時間労働者への面接指導 | 時間外・休日労働が月80時間を超え、疲労の蓄積が認められる方が申し出た場合 | 労働安全衛生法第66条の8、労働安全衛生規則第52条の2 |
| ストレスチェック後の面接指導 | 高ストレスと判定され、面接指導が必要とされた方が申し出た場合 | 労働安全衛生法第66条の10 |
| 健康診断の結果を受けた面談 | 所見があった方について、就業上の措置を検討する場合 | 労働安全衛生法第66条の4（医師からの意見聴取）など |
| 休職・復職に関する面談 | 体調不良による休業の要否や、職場復帰の可否・進め方を検討する場合 | 就業規則、厚生労働省「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」 |
| ご本人からの相談 | 体調や働き方について、ご自身で相談を希望する場合 | 事業場の健康相談の仕組み |
長時間労働とストレスチェックの面接指導は、ご本人の申出が前提です（研究開発業務など一部の業務では、申出がなくても対象となる場合があります）。制度の概要は、厚生労働省の「長時間労働者への医師による面接指導制度について」で案内されています。
産業医面談では何を話す？よく聞かれることは？
勤務時間や睡眠・食事・疲れ・気分、職場の人間関係などを聞かれることが多く、話せる範囲で答えてかまいません。
厚生労働省の「長時間労働者、高ストレス者の面接指導に関する報告書・意見書作成マニュアル」では、勤務の状況、疲労やストレスの状況、心身の状態などを確認する事項として挙げています。実際には、次のような項目を聞かれることが多いと考えられます。
- 勤務の状況：最近の勤務時間、休日の取れ方、業務量の変化
- 睡眠：寝つき、夜中に目が覚めるか、睡眠時間
- 食事・体調：食欲や体重の変化、頭痛や胃の不調など
- 疲労感：休日に休んでも疲れが取れるか
- 気分：落ち込み、イライラ、不安、意欲や集中力の変化
- 職場の人間関係：上司や同僚との関係、相談できる相手がいるか
- 通院・服薬の状況：医療機関に通っているか、飲んでいる薬があるか
すべてに完璧に答える必要はありません。言葉にしにくいことは「うまく説明できない」と伝えるだけでも手がかりになります。話したくないことは、無理に話さなくてもかまいません。
面談で話した内容は会社にどこまで伝わる？
会社に伝わるのは原則として就業上の措置に関する意見ですが、法令上必要な範囲で健康情報が伝わる場合もあります。
医師である産業医には、刑法第134条による守秘義務があります。また、労働安全衛生法第104条では、事業者が労働者の心身の状態に関する情報を、健康の確保に必要な範囲で適正に取り扱うことが定められており、厚生労働省は「事業場における労働者の健康情報等の取扱規程を策定するための手引き」で、事業場ごとにルールを定めるよう求めています。
会社に伝わる内容は、おおむね次のように整理できます。
| 会社に伝えられることが多い内容 | 本人の同意なく伝えない扱いが求められる内容 |
|---|---|
| 通常勤務でよいか、配慮が必要か | 面談で話した詳しい相談内容 |
| 残業の制限、業務量の調整、出張の制限など | 診断名や治療の詳しい内容 |
| 配置転換や勤務時間短縮の検討 | 家庭や私生活に関する事情 |
| 休業が必要かどうか | 人間関係について話した具体的な内容 |
ただし、これは「どのような場合でも一切伝わらない」という意味ではありません。産業医には守秘義務があり、原則として本人の同意なく詳しい内容を会社に伝えることはありませんが、労働安全衛生法に基づく就業上の措置の検討に必要な範囲など、法令上必要とされる範囲では、健康情報が事業者に提供される場合があります。どの情報を誰がどこまで取り扱うかといった具体的なルールは、事業場ごとに定める「健康情報等の取扱規程」によって異なることがあります。
なお、ストレスチェックの結果は、ご本人の同意なく会社に提供されない仕組みです（労働安全衛生法第66条の10第2項）。ただし、面接指導を申し出た場合は、対象者かを確認する範囲で結果が会社に伝わる取扱いとされています。
気になる場合は、面談の前や面談の冒頭で「話した内容が会社にどこまで伝わるか」を産業医に確認しておくこともできます。
「伝えてほしいこと」「伝えてほしくないこと」があれば、面談の中で遠慮なく産業医に伝えてみてください。
産業医面談を受けると評価や処遇で不利になる？
ストレスチェック後の面接指導は法令・指針で不利益な取扱いが禁止され、ほかの面談は就業規則や労働法上の保護によります。
不利益な取扱いに関する決まりは、面談の種類によって異なります。
ストレスチェック後の面接指導については、労働安全衛生法第66条の10第3項で、申出をしたことを理由とする不利益な取扱いが禁止されています。また、厚生労働省の「心理的な負担の程度を把握するための検査及び面接指導の結果に基づき事業者が講ずべき措置に関する指針」では、面接指導の結果を理由として、次のような取扱いを行ってはならないとされています。
- 解雇すること
- 期間を定めて雇用される方の契約を更新しないこと
- 退職を勧めること
- 不当な動機・目的による配置転換や職位の変更
これに対して、それ以外の産業医面談（健康診断の結果を受けた面談や、休職・復職に関する面談など）については、面談を受けたことを理由とする不利益な取扱いを直接定めた法律上の規定は限られています。こうした面談での扱いは、会社の規程や就業規則、一般的な労働法上の保護（客観的に合理的な理由のない解雇は認められないとするルールなど）によって考えることになります。気になる点があれば、勤務先の就業規則や人事担当者、産業保健の窓口で確認してみてください。
一方で、面談の結果をもとに、残業の制限や業務量の調整などの就業上の措置がとられることはあります。これは健康を守るための配慮で、指針では、措置の前にご本人の意見を聴き、了解が得られるよう努めることも求められています。措置に不安があれば、ご自身の希望や事情を産業医や人事担当者に伝えてみてください。
産業医面談は断れる？
長時間労働やストレスチェックの面接指導は本人の申出が前提ですが、就業規則に基づく面談などでは扱いが異なることがあります。
- 長時間労働・高ストレスの面接指導：ご本人の申出で実施されるため、申し出なければ対象にはなりません。長時間労働の面接指導は、申し出た後は受けることが求められますが（労働安全衛生法第66条の8第2項）、会社が指定した以外の医師の面接指導を受け、結果を書面で提出する方法も認められています。
- 就業規則に基づく面談：休職・復職の判断などの面談は、就業規則に定めがあれば業務上の指示として扱われることがあります。
受けたくない理由（話したことが伝わるのが不安、時間が取れない など）があれば、断る前に人事担当者や産業保健スタッフに相談してみるのもひとつの方法です。会社ごとの扱いは、就業規則や産業保健の窓口で確認できます。
産業医面談はどんな流れで、時間はどれくらい？
案内、事前の問診票、面談、意見書の作成、会社による措置の検討の順に進み、面談は15〜30分程度が目安です。
- 案内：人事担当者や産業保健スタッフから日時の連絡があります
- 事前の問診票：勤務状況や心身の状態について記入することがあります
- 面談：15〜30分程度が目安ですが、事業場や目的によって異なります
- 意見書の作成：産業医が就業上の措置に関する意見をまとめます
- 会社による措置の検討：会社が意見を踏まえて必要な措置を検討します
オンラインでの面談：厚生労働省の通達（情報通信機器を用いた医師による面接指導の実施について）により、一定の条件を満たせば、ビデオ通話などを用いた面接指導も認められています。
人事担当者の同席：面談は産業医と1対1のことが多いものの、休職・復職の面談などでは人事担当者や上司が同席する場合もあります。気になるときは事前に確認しておくと安心です。
産業医面談の前に何を準備すればよい？
最近の勤務時間や体調の変化、困っていること、会社に伝えてほしいこと・ほしくないことをメモしておくと安心です。
当日は緊張して言いたいことが出てこないこともあるため、次の項目を簡単にメモしておくとよいでしょう。
面談前の準備チェックリスト
- 最近1〜2か月の勤務時間（残業・休日出勤のおおよその時間）
- 睡眠・食欲・からだの症状の変化
- 気分や意欲の変化と、いつごろから続いているか
- 仕事で困っていること、負担に感じていること
- 会社に伝えてほしいこと（業務量の調整の希望など）
- 会社に伝えてほしくないこと
- 通院中の場合：医療機関名、服用中の薬（お薬手帳）、主治医の意見
産業医面談を受けるメリットは何？（「意味がない」と感じたときの考え方）
会社に就業上の配慮を検討してもらう正式なルートになり、医師と一緒に今の状況を整理できる点がメリットです。
- 配慮を求める正式なルートになる：業務量や勤務時間の配慮を、医師の意見として会社に伝えてもらえる
- 状況を整理するきっかけになる：疲れや睡眠の変化などを医学的な立場から見直せる
- 医療機関につながるきっかけになる：必要に応じて受診の目安や相談先を教えてもらえる
一方で、「何も変わらなかった」「意味がなかった」と感じる方もいます。背景には、産業医は治療を行わない役割であるため、「薬を出してもらえる」「すぐに悩みが解決する」といった期待とずれやすいことがあると考えられます。また、措置を決めるのは会社で、産業医の意見がそのまま実現するとは限りません。
面談を「解決の場」ではなく「今の状態を共有し、働き方を見直す入り口」と捉えると、活用しやすくなるかもしれません。
産業医と主治医はどう違う？
産業医は会社と働く方の間に立って就業上の意見を述べ、主治医は診断と治療を担当するという役割の違いがあります。
| 産業医 | 主治医（クリニックなどの医師） | |
|---|---|---|
| 立場 | 事業者に選任され、会社と働く方の間に立つ | ご本人が受診する医療機関の医師 |
| 主な役割 | 就業上の措置に関する意見を述べる | 診断・治療を行う |
| 診断・処方 | 原則として行わない | 行う |
| 休職・復職での役割 | 職場の状況を踏まえ、復帰の可否や配慮について意見を述べる | 診断書で病状や就業の可否についての見解を示す |
厚生労働省の「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」では、**主治医による職場復帰可能の判断（診断書）**と、産業医などによる職場の状況を踏まえた意見をもとに、事業者が最終的に判断する流れが示されています。主治医の判断は日常生活の回復が中心になりやすく、職場で求められる水準と一致しないこともあるため、両者の連携が大切とされています。
産業医面談とは別に医療機関へ相談したほうがよいのはどんなとき？
眠れない・気分の落ち込みが続く、仕事や生活に支障が出ている、産業医から受診を勧められたときなどが目安です。
次のような状態があるときは、産業医面談とあわせて、精神科・心療内科などへの相談を考えるタイミングと考えられます。
- 眠れない、夜中に何度も目が覚める状態が続いている
- 気分の落ち込みや不安、意欲の低下が2週間以上続いている
- 遅刻や欠勤、ミスが増えるなど、仕事や生活に支障が出ている
- 食欲の低下や頭痛・胃の不調などが続いている
- 産業医から受診を勧められた
厚生労働省のポータルサイト「こころの耳」でも、不調に早めに気づいて相談することの大切さが紹介されています。面談の前に受診しておくと、主治医の見立てを産業医に伝えられ、話しやすくなることもあります。
亀戸のひびきメンタルクリニックでも、仕事のストレスや睡眠、気分の不調に関するご相談をお受けしています。休職・復職に関する診断書は、医師が診察のうえ必要と判断した場合に作成しています。当院は予約制です。気になることがあれば、お気軽にご相談ください。
会社に産業医がいない場合はどこに相談できる？
地域産業保健センターや厚生労働省の「こころの耳」、かかりつけ医などの医療機関に相談できます。
常時50人未満の事業場では産業医の選任義務がないため、社内に産業医がいないこともあります。その場合は、次のような相談先があります。
| 相談先 | 内容 |
|---|---|
| 地域産業保健センター（さんぽセンター） | 独立行政法人労働者健康安全機構が運営。小規模事業場の事業者や働く方を対象に、健康相談や面接指導などを無料で行っています |
| こころの耳（厚生労働省） | 働く方やご家族などを対象に、電話・SNS・メールの相談窓口があります |
| かかりつけ医・医療機関 | 体調の変化を相談でき、必要に応じて精神科・心療内科などを紹介してもらえることもあります |
よくある質問
産業医面談で話した内容は上司に伝わりますか？
産業医には守秘義務があり、会社に伝えられるのは原則として残業の制限など「就業上の措置に関する意見」です。詳しい相談内容や診断名は、本人の同意なく伝えない扱いが求められています。伝えてほしくないことは面談でお伝えください。
産業医面談は断ることができますか？
長時間労働やストレスチェック後の面接指導は本人の申出で行われるため、申し出なければ対象になりません。就業規則に基づく休職・復職の面談などは扱いが異なることがあるため、勤務先の就業規則や窓口で確認してみてください。
産業医に診断書や薬を出してもらうことはできますか？
産業医は就業上の意見を述べる役割で、原則として診断や処方は行いません。診断書や薬の処方は、主治医（医療機関の医師）が診察のうえで判断します。必要に応じて精神科・心療内科などへの相談をご検討ください。
産業医面談の前に心療内科を受診したほうがよいですか？
眠れない状態や気分の落ち込みが続く、仕事や生活に支障が出ているといった場合は、面談とあわせて受診を考えてもよいタイミングです。主治医の見立てを伝えられると、産業医が状況を把握しやすくなることがあります。亀戸のひびきメンタルクリニックでもご相談をお受けしています。
まとめ
- 産業医面談は就業上の配慮を検討する場で、治療や評価の場ではありません
- 会社に伝わるのは原則就業上の措置に関する意見で、詳しい相談内容は本人の同意なく伝えない扱いが求められます
- 申出や結果を理由とする不利益な取扱いは法令・指針で禁止されています（業務量の調整などの措置はありえます）
- 勤務時間・体調の変化・伝えてほしいこと／ほしくないことをメモしておくと話しやすくなります
- 不調が続くときは、面談とあわせて医療機関への相談もご検討ください
産業医面談は、ご自身の健康と働き方を見直すための仕組みのひとつです。うまく活用しながら、つらさが続くときは医療機関の力も借りてください。
